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受験生の時事問題の勉強方法！対策はいつから、どうやればいいの？
次は、大学受験を考えている方々が、どのように時事問題対策をしているかお話ししましょう。
政治経済は、大学受験の重要科目です。というのも、政治経済で悩んでいる方々がとても多いからです。
政治経済の効果的な勉強法がわからない
多くの方々が、政治経済をどう効果的に勉強していいかわからない
と言っています。また、時事問題あたりまで、どうしても手が回らないという方々もいますね。
そもそも、学校では、あまり政治経済について勉強して来なかったという方々も多くいらっしゃるでしょう。
かつ、政治経済について勉強しようという気持ちはそんなになく、そのようなものは直前に詰め込めばなんとかなると思っている方々も非常に多いです。
受験に必要な知識不足
政治経済でなかなか上手くいかないという方々は、そもそも入試に必要とされるレベルの知識が身に付いていないのです。
そのような人たちは、「資料集」を中心として、勉強していくのがいいでしょう。
「資料集」が受験勉強にかなり有効的な理由は、政治では、重要な裁判の判例を役立たせることができますし、経済分野では統計データを役立たせることができるからです。
このあたりの根本的なことが頭にインプットされていないと、なかなか受験って難しいのかもしれません｡
まずは、「教科書」・「用語集」で勉強するのではなく、「資料集」という方向で向きあってみましょう｡
「教科書」・「用語集」は「資料集」を理解するための参考書的役割です。
それぞれ分野の頻出テーマを掘り下げる
更に、効率のいい勉強をしていくために、頻繁に出題されるテーマを知り、それを中心として掘り下げていくことです。
政治では、「民主主義の基本原理」とか「日本国憲法」、「現代の国際政治の政治」、また資料集の「重要な裁判の判例」、そして、経済では、「経済社会の変容」や「現代経済の仕組み」、「国民経済」、「国際経済の知識」、また計算問題、グラフや統計が頻繁に出題されています。
このような出題があらかじめわかっている訳ですから、これらを優先して勉強しない理由はないでしょう。
政治経済の対策は、「資料集」と頻出テーマを掘り下げることです。
時事問題とどのように向きあえばいい？
もちろん時事問題も受験対策で無視はできません。
なぜなら、多くの私大で、事実、時事問題は３割程度も出題されているからです。
難関と言われている私大ほど、学部によってかなり時事問題の比重が大きく、なんと大問1問まるまる時事問題だったということもあります。
難関をクリアするためには、時事問題はあきらめて別のもので攻めていこうというモチベーションでは、やはり成功はしないのだと思います。
大学受験は、しっかり政治経済、時事問題と向きあうことができた方々が勝利していると言ってもいいかもしれません｡
時事問題の対策として、やっぱり日頃ニュースを見たり、新聞を読むことが効果的です。
そのような習慣は、中学生あたりからしっかり日常生活の中で身につけたいものです。
ただ嫌なものを見ているというのではなく、世界の情勢などに関心を持つことができればいいですよね。
しかし、おおかた受験生の方々は、スマートフォンでもあまり真剣にニュースとは向きあっていないという方々が多いです。
スマートフォンは、いろいろなことが出来てしまうので、やっぱり関心は別にいってしまうのかもしれないですよね｡
たまにニュースは読むけど、毎日している訳ではないという方々もいます。
受験生は、そのような時間もなかなかありませんので、仕方のないことなのでしょうか。
そのような時間のない人たちは、せめて、過去3年分の『新聞ダイジェスト』『ニュースファイル』『速攻の時事』などで勉強するといいでしょう。
難関の私大では、過去には、政府刊行の白書（『国民生活白書』・『厚生生活白書』・『厚生労働白書』・『労働経済白書』）に関連する問題も出されています。
ですから、時間が許す限り、このような資料も有効的に活用して、時事問題対策をするといいでしょう。
また、大学によっては、論述問題が出されることもあります｡
この論述問題がまたまた苦手という方々が多いですよね。
しかし、難関大学ほど、このような傾向も顕著にあります｡
用語の説明としての浅い知識ではなく、制度が制定された背景を答えるとか、統計データから読み取れることを分析すると言った、さらに詳しい知識が要求されることになります。
政治経済の問題は、志望大学・学部ごとに傾向が大きく違っています。ですから、志望大学・学部の傾向に沿った勉強をすることが大事です。
政治経済だけでなく、日本史・世界史と言った社会系科目に共通して言うことができる問題なのですが、現役生は浪人生よりも不利ということも言われています。
政経は3年生から履修するケースが大半です。
そのために現役生は政経対策が不十分になりがちなのです。
ですから、なおさらそれに対して効率のいい勉強法が必要となります。
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