【2024新課程】大学入試に新たなる刺客、歴史総合とは一体何者？

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いよいよこの春から新課程へと移行していきます。

今回の移行はこれまでとは異なり大規模なもので、2021年度から導入された大学入学共通テストもその一環です。そんな新課程ではありますが、とりわけ大きく変わるものが地歴です。

なんと、これまで別々に取り扱われた
日本史と世界史が融合されるのです。

歴史総合

もっとも全範囲というわけではなく近代以降に限定されますが、それでもこの融合は今回の大きな改変点といえ、ここに歴史総合という科目が爆誕したのです！

今回はそんな歴史総合についてお話ししたいと思います。

歴史総合とはどんな科目か

歴史総合とはどんな科目か

歴史総合の特徴

先ほども述べた通り、歴史総合とは近代以降の日本史と世界史を融合させた科目と言われ、従来の世界史Aと日本史Aを合体させたものと解釈される方もいます。ただし単に２つの科目を合体させたというわけではなく、文部科学省によると以下のように定義付けられています。

「歴史の大きな転換に着目し、単元の基軸となる本質的で大きな問いを設け、諸資料を適切に活用しながら、比較や因果関係を追究するなど社会的事象の歴史的な見方・考え方を用いて考察する歴史の学び方を身につける」

さらに歴史総合を学ぶ意義として以下のように付け加えられています。

「新必修科目で習得した歴史の学び方を活用し、歴史に関わる諸事象の意味や意義等を広く深く考察し探究する」

すなわち歴史総合とは以降に学ぶ世界史探究と日本史探究を学ぶ上での土台ともいえる存在となるのです。また同科目を学ぶ上で身につけるものは「知識」だけに限らず、｢思考力、判断力、表現力等」の習得も目指しています。

たとえば「第一次世界大戦と大衆社会」という単元を学んだ際、そこでは知識として「大衆の政治参加」｢女性の地位向上」｢大正デモクラシー」｢政党政治」といった用語を覚えるかと思います。新課程ではさらに「なぜこの時代に大衆社会が花開いたか」についての考察を求められます。ここまでくると国立二次試験の論述問題と対峙するようなものです。ただ従来との決定的な違いはこれに日本史と世界史がミックスされるという点です。

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試作問題をチェック！

それでは試作問題を見てみましょう。問題は大学入試センターのHPからダウンロードできますので、実際のものをご覧になりたい方はそちらをどうぞ。

歴史総合、日本史探究　問１

蒸気船の燃料と、それを入手するために日本とアメリカとでなされた出来事の名前が問われています。前者に関しては石油と石炭の２択になっていますが、石油の利用は20世紀以降のため答えは「石炭」となります。また後者に関しては「モンロー教書の発表・ハルノートの提示・日米和親条約の締結」の３択となっており、日本史を一通り勉強していれば「日米和親条約の締結」が答えだとわかります。モンロー教書は日本史では出てこない用語のため世界史未履修の方にとっては「？」と思われますが、この問題に関しては世界史の知識が無くとも解ける問題といえます。ちなみにモンロー教書とは1823年アメリカ大統領モンローが出したアメリカ外交の基本政策で、孤立主義の原則とともに、アメリカ大陸を勢力圏とする意図を示しました。

歴史総合、日本史探究　問４

次は「1870年代には世界の一体化が大きく進展」とあり、その内容に当てはまる歴史上の事柄を問う問題で以下の４択から正解を選ぶ問題になっています。

① ドルを基軸通貨とする国際通貨体制の成立
② 自由貿易のための世界貿易機関（WTO）の設立
③ ヨーロッパ各国の東インド会社が主導したアジア貿易
④ 海底通信ケーブルの敷設が進んだことによる通信網の拡大

このうち①は第二次大戦中の1944年に成立し、②は20世紀末に設立されたものであるから不適切。③に関しても東インド会社の歴史は古く、1600年に発足したイギリス東インド会社がその始まりであり、それから間もなく1602年にはオランダ東インド会社が設立されています。｢東インド会社って何？」と思われる世界史未履修の方がいるかもしれませんが、江戸時代の長崎貿易に関わっているとか。ここでは消去法で④になりますが、テーマが「世界の一体化」とあることから知識ゼロでも④を選べるのではないでしょうか。

歴史総合、世界史探究　問１

アジア諸国の人々と欧米諸国の人々との間で起こった反発を表した図と、その事件が起こった時期を問われています。問題文をみると「横浜・薩摩・イギリス」とあることから生麦事件だとわかり、その報復として薩英戦争が発生しています。図は２枚あり、１枚目の図に関しては駕籠に乗っているところを襲っているように見えるため桜田門外の変だと判断でき、２枚目の図には馬に乗っている外国人と思しき人物がいることからこちらが生麦事件となります。一方年表に関しては「異国船打払令」｢薪水給与令」｢薩英戦争」が順に並び、生麦事件が原因で薩英戦争が起こっていることから「薪水給与令」と「薩英戦争」の間に入ります。一見すると日本史の問題に思えますが、問題文の読み取りが出来ていれば日本史の知識ゼロでも解くことが可能と言えます。

歴史総合、世界史探究　問８

日本のODAの地域別配分割合の推移に関するグラフが与えられ、そのことに関して３人の生徒がメモとしてまとめています。この問題ではそのメモに関する正誤を問われています。

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以下に３人の生徒のメモを提示すると、

生徒①のメモ…1970年に東アジアの割合が24％に達していたのは、中華人民共和国への援助が開始されていたためである。
生徒②のメモ…2010年までは、どの年についても、東南アジアの割合が最も大きかった。東南アジアの中には、日本が賠償を行った国々が含まれていた
生徒③のメモ…1970年から2019年にかけて、南アジアの割合は一貫して減少し、日本の援助先としての重要性が、他地域と比べて低下している。

そして選択肢は以下の４つです。

① 生徒①のメモのみが正しい
② 生徒②のメモのみが正しい
③ 生徒③のメモのみが正しい
④ 全員のメモが正しい

ここでは明らかに違うものを探してみましょう。まず生徒③のメモを見ると2019年まで一貫して減少しているとありますが、実際には2019年に増加しています。そのためこの選択肢は誤りとなり、さらに④の選択肢も切れます。ゆえに残った①と②のどちらが正解となりますが、どちらが正解かわかりますか？　逆に誤っている・おかしな選択肢をみると生徒①のメモが怪しいです。まず日本と中国が平和条約を結んだのが1978年であり、ODAを実施したのはそれ以降となります。それゆえに中国へのODAが本格化したのは80年代となり、それにもかかわらず80年代の東アジアへの割合は６％までに減少しています。したがって「中国への援助の開始」は根拠として乏しいため残った②が正解となり、グラフの推移に矛盾はなく、またフィリピンやベトナムといった東南アジア諸国に賠償したことからメモにも誤りは見られません。なお70年代に東アジアへのODA配分割合が高かったのは、1965年に大韓民国との間に日韓基本条約が締結され、同国への経済援助によるものと考えられます。

どのように対策をすれば良いのか

一部のみの抜粋ですが、試作問題をみると所々で日本史と世界史が融合された問題が出題されています。日本史探究の問１のように知識だけを問われるケースがあれば、同科目の問４のように「世界の一体化」というテーマのもとにミックスされた問題もあります。

それでは歴史探究の対策はどのようにすれば良いのか？

まずは従来のとおり、流れを掴みながら重要用語を覚えていきます。ここでいう流れとは各国のタテの流れ、すなわち時代の流れに沿って覚えていくことを指します。そして用語を覚えてからが重要で、今度は同じ時期に各国で何が起こったのかというヨコの流れも覚えるようにしなければなりません。したがって、これまで以上に流れを掴むことが重要視され、用語の単純暗記だけでは今後の入試には太刀打ちできないことが予想されます。また流れに関してもタテだけでなくヨコにも意識を向けることも必須です。結論を申し上げると、論述問題対策のような勉強法が有効に思えます。

基本的な勉強法に変わりはありませんが、これまで以上に教科書や講義系参考書の読み込みを行い、なんとか得点に結びつけられるよう頑張っていきましょう。

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